ビットコイン・仮想通貨でマイナスになる場合とマイナスにはならない場合を3つ紹介

ビットコインや仮想通貨の購入を検討している方の中には、「ビットコインが暴落すると資産がマイナスになる」と勘違いをしている方がいらっしゃいます。

しかし、資産がマイナスになるケースは2つだけになります。

この記事では、「資産がマイナスになるケース」と「マイナスにならないケース」を仮想通貨初心者さんに向けてご紹介します。

ビットコイン・仮想通貨でマイナスになる場合とマイナスにはならない場合【0円以下】

マイナスになるマイナスにならない

マイナスにならない場合 マイナスになる場合
現物取引で購入後、放置している レバレッジ取引で損失を出す
  利益確定をして税金分が払えなくなる

結論から述べると、「マイナスにならない場合」は「現物取引で購入後、放置している」場合になります。

一方、「マイナスになる場合」は「レバレッジ取引で損失を出す」「利益確定して税金分が払えなくなる」の2通りです。

まずは、資産がマイナスにならない場合を大手仮想通貨取引所である「コインチェック」さんからの回答とともにご覧ください。

マイナスにならない場合:現物取引で購入後、放置している

国内大手の仮想通貨取引所である「コインチェック」さんに下記の質問をしてみました。

  • 質問:例えば、ビットコイン取引所で10万円分のビットコインを購入したとします。ここからチャートが暴落したら、10万円分がゼロになるどころか、追加でお金を払わなくてはいけなくなるケースはあるのでしょうか?

すると、こんな回答をいただきました。

コインチェックさんの回答

マイナスになるマイナスにならないビットコイン

 いつもCoincheckをご利用頂きありがとうございます。Coincheckカスタマーサポートでございます。

お問い合わせを頂き誠にありがとうございます。

現物取引を行っている場合、資産がマイナスになり、追加で請求が行くことはございませんので、ご安心をして頂けたらと存じます。

なお、レバレッジ取引につきましては、 その限りではございませんので、ご確認をお願いいたします。

お手数をおかけいたしますが、 何卒、ご確認のほどよろしくお願い致します。

Coincheck カスタマーサポート

出典:コインチェック

現物取引を行っている場合、資産がマイナスになり、追加で請求が行くことはございませんので、ご安心をして頂けたらと存じます。」と回答されているように、資産がマイナスになり、追加で請求されるようなことはありません。

ここでいう「現物取引」ですが、あなたが用意した資金の範囲内で仮想通貨を購入するケースを指します。

コインチェックの購入画面を例にすると、「コインを買う」「コインを売る」「クレジットカードで買う」が現物取引になります。

※下記画像参照

現物取引

要は、「普通に仮想通貨を購入、売却する分には資産がマイナスになることはない」と覚えれば問題ありません。

注意
1BTC100万円のビットコインを10万円分購入して、1BTC90万円になったら1万円の損になることはあります。

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マイナスになる場合1.レバレッジ取引で損失を出す

レバレッジ取引

一方、現物取引と対極の取引を「信用取引」と呼びます。別名「レバレッジ取引」とも呼ばれ、あなたが用意した資金の5〜25倍のお金を借りて仮想通貨投資をする取引を指します。

この投資方法でレバレッジをかけて損失が出た場合は、資産がマイナスになります。

レバレッジ取引は、借金をしている状態と考えていただいていいでしょう。用意した資金の5〜25倍の借金をして、お金を大きくかけることで儲けることも可能ですが、その逆に5〜25倍の借金を背負う可能性もあります。

例えば、10万円の原資を元に10倍のレバレッジ取引を行えば、1BTC100万円のビットコインを100万円分購入可能です。しかし、購入後に1BTC100万円が暴落して1BTC10万円になった場合、90万円の損失になります。

つまり、レバレッジ取引のようにお金を借りて仮想通貨投資をすれば、当たり前のように資産はマイナスになります。

注意
レバレッジ取引は、利益も損失も5〜25倍大きくなります。

マイナスになる場合2.利益確定をして翌年税金が払えなくなる

マイナスになるビットコイン

2つ目は「利益確定(利確)して翌年税金が払えなくなるケース」です。

これは、仮想通貨の税制度と関連しています。例えば、1BTC100万円を30万円分購入した後、価格が高騰して1BTC200万円になったとします。すると、あなたの含み益は60万円、利益は30万円になります。

※60万円(含み益)ー30万円(原資)=30万円(利益)

しかし、この含み益を日本円に戻すか、他の通貨に変換すると、雑所得5%と住民税10%の税金がかかってしまいます。この税金は翌年必ず納税しなければいけません。

他の通貨に変換して含み益のままならいいですが、仮想通貨の価格が暴落して含み損になってしまったら翌年の税金分を損してしまいます。

上記で紹介した例のように、利益確定して発生する税金が少なければそこまでの損失にはなりません。ただ、納税額が膨れすぎてプラスマイナスゼロになる人も中にはいるでしょうし、翌年の税金が払えない人もいなくはないでしょう。

対処法としては、「下手に通貨から通貨へと変えないこと」と「年をまたぐ前に税金分のお金を利益から差し引くこと」です。もしくは、「買ったらそのまま放置して長期保有すること」もおすすめします。

MEMO
  • 税制については、お近くの税理士さんに相談しましょう。
  • 税金分の資金を儲けから差し引いておくと、余計な心配がいらなくなる。

まとめ|長期保有が一番楽な投資方法

以上が「ビットコインで資産がマイナスになる場合とならない場合を3つ紹介」になります。

最後まで読んでいただいた方ならよくわかると思いますが、一番楽な投資方法は「購入したら一度も動かさず、長期保有すること」です。

これなら含み益が出ていても納税する必要はありませんし、値動きを毎日気にすることもありません。

自分にあった投資方法を選択して、賢く資産運用するようにしましょう。

当サイトでは、仮想通貨初心者さん向けにおすすめの仮想通貨取引所を紹介しています。

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